iDeCo（イデコ）とは【メリット・デメリット、NISAとの違い】

このような方にオススメの記事です。

投資の勉強をすると、「iDeCo（イデコ）」や「NISA（ニーサ）」といった単語をよく見聞きします。

これらは国が用意している節税制度ですが、「仕組みが複雑で難しい！」と感じる方がいるかもしれません。

私も「iDeCo」や「NISA」の概要を理解するまでかなり時間がかかりました。

今回は、iDeCoの仕組みやメリット・デメリットについて初心者にも分かりやすく解説します。

iDeCo（イデコ）とは

iDeCoは、「株式投資などで老後資金を積み立てることができる国の制度」です。

iDeCoの正式名称は、「個人型確定拠出年金」と言います。

働いている間に株式投資で資産形成し、老後に取り崩しながら年金の補填をするための制度とも言えます。

iDeCoとNISAの違い

国が用意している「iDeCo」と「NISA」は、どちらも株式の積立投資に関する制度です。

「iDeCo」と「NISA」 の違いについてまとめました。

運用期間

「iDeCo」と「NISA」は運用できる期間が異なります。

つみたてNISAは最長20年、NISAは最長5年と非課税で運用できる期間が決まっていますが、iDeCoは60歳になるまでの間ずっと非課税枠で運用できる点がポイントです。

非課税上限額

iDeCoの非課税上限額は、職業や年金加入状況等によって異なります。

• ※DC：確定拠出年金
• ※DB：確定給付企業年金、厚生年金基金

非課税上限額が最も少ないのは、公務員や一部の会社員（DB加入者）で年額14.4万円。

非課税上限額が最も多いのは、自営業者で年額81.6万円となっています。

職業と年金加入状況を照らし合わせて、一度確認しておきましょう。

換金

iDeCoは原則60歳まで換金することができません（NISA、つみたてNISAは積立途中でも自由に換金することができます）。

ケガや病気の際にお金で困らないよう、生活防衛資金をしっかり準備してからiDeCoを活用するのがよいと思います。

投資方法

iDeCoは「毎月定額積み立て」または「まとめて積み立て」の2つから選べます。

自分の投資スタイルに合わせて積立方法を決めましょう。

投資対象

iDeCoは「投資信託」の他にも「定期預金」や「保険商品」を選べる点がポイントです。

リターンを狙いたい場合は「投資信託」、手堅くいきたい場合は「定期預金」や「保険商品」で積み立てるといった使い方ができます。

iDeCoのメリット・デメリット

iDeCoのメリット・デメリットについて解説していきます。

iDeCoのメリット

iDeCoの主なメリットとして次の2つが挙げられます。

「老後2000万問題」が話題になったように、社会的な老後の金銭的不安は日々増しているように感じられます。

iDeCoは年金以外の老後資金形成を目的として作られた制度であり、iDeCoを活用すれば老後の不安を和らげることが可能です。

また、iDeCoには節税効果もあります。

老後資金を形成することが決まっているのであれば、節税効果の高いiDeCoから始めるのが良いでしょう。

iDeCoのデメリット

iDeCoにはデメリットと感じる点も存在しますので紹介しておきます。

iDeCoで積立した資金は原則60歳になるまで引き出せません。

iDeCoを始める際は、前もって必要最低限の現金を確保してから始めるようにしましょう。

また、投資信託で積立する場合は、必ずしも60歳を迎えた時点で資産が増加しているとは限りません（投資信託は株式で運用するタイプの金融商品です）。

自分が取れるリスクを把握した上で、毎月の積立額を決定していきましょう

メリット・デメリットがそれぞれありますが、老後資金を今から積み立てようと考える人にとってiDeCoはとてもお得な制度と言えます。

無理のない範囲で将来のために少しずつ資産を積立していきましょう。