「コロナ・ショック」、「リーマン・ショック」時の日経平均株価の値動き

株式投資においては、常に「株価暴落」のリスクを頭に入れておかなくてはいけません。

次の大暴落に備えるべく、今回は、過去の暴落局面における株価の値動きを確認していきます。

コロナ・ショック時の日経平均株価の値動き

まずは、2020年に発生した『コロナ・ショック』を振り返ります。

「中国・武漢で正体不明の肺炎が流行している」と最初に報道されたのは2020年1月6日でした。その後、1/15に日本国内でも発症例が確認され、1/30に世界保健機関（WHO）が国際的な緊急事態を宣言しますが、日経平均株価は小幅な値動きに留まっています。

株価が本格的に下げトレンドとなったのは、世界各国が行動制限などを開始し始めた2月中旬ごろでした。そして、いわゆる「コロナ・ショック」と呼ばれる世界同時株安が3/13に起こり、3/19に底値を記録しています。

下げトレンドが始まってから、世界同時株安が起こり、そして底値を付けるまでの期間は「約1ヵ月」。

『疫病』や『災害』といった突発的な事象に起因する場合は、株価指数は「短期間」で「一気」に下落することが分かります。

リーマン・ショック時の日経平均株価の動き

続いて、2008年に発生した「リーマン・ショック」に至るまでを振り返ります。

• 2004～：ITバブル崩壊からの景気回復➡金融緩和措置の修正、政策金利引き上げ（2024/5：1.00%→2026/6：5.25%）
• 2006～：住宅ローン金利が上昇➡低金利ローンからの借り換え困難になり、延滞率・住居解約率が上昇➡不動産需要も低迷➡住宅価格の低迷、担保価値の低迷
• 2007～：住宅ローン会社、および、ローンを証券化して販売していた証券・金融会社の経営悪化
• 2008～：金融不安が全世界に波及
• 2008/9/15：リーマンブラザーズ破綻

リーマン・ショックは、「異常な金融緩和」の修正に向けて、2004年からFRBが政策金利を上昇させたことに端を発します。

金利上昇によって住宅ローン金利が上昇し、特に低所得者層で、高金利への借り換えが困難になっていきました。ローンが焦げ付き、「住宅ローン会社」や「ローンを証券化して販売していた証券会社」などの業績悪化が低迷していきます。

不動産関連企業の業績悪化に伴い、2007年頃から株価は緩やかに下降を開始、そして、リーマン・ブラザーズの破産が決定打となり、2008年9月15日から株価は暴落しました。

『企業業績の悪化』、『経済システムの崩壊』といった構造的な要因の場合は、株価指数は「長期間にわたって調整局面」が続いた後、暴落を迎えることが分かります。

さいごに

本記事では、2020年のコロナ・ショック、および、2008年のリーマン・ショック時における日経平均株価の動きを紹介しました。

• 『疫病』や『災害』といった突発的な事象に起因する場合は、株価指数は「短期間」で「一気」に下落する傾向（例：コロナ・ショック）
• 『企業業績の悪化』、『経済システムの崩壊』といった構造的な要因の場合は、株価指数は「長期間にわたって調整局面」が続いた後、「暴落」を迎える傾向（リーマン・ショック）

2024年現在、世界各国で起こっているインフレ、金利上昇は、徐々に企業業績を蝕んでいます。実際に、米国では商業不動産市況の停滞が顕在化し始めています。

現在の状況はリーマン・ショック前の2007年頃と酷似しているように思います。現状、株価は右肩上がりを続けていますから、これから調整局面を迎え、暴落が始まるのはまだまだ先になることでしょう（１、２年後くらい？）。

迫りつつある暴落に備えて、今からしっかり心構えをしておきましょう。