生活防衛資金はいくら必要か【想定外の事態に備えよう】

こんな疑問をお持ちの方にオススメに記事です。

「投資を始める前に生活防衛資金を貯めたい！」と思っている方も多いのではないでしょうか。

今回は、職種別・年齢別に分けて生活防衛資金の目安を考えていきます。

実際に株式投資をしてる私の経験談なども交えて解説しますので、参考になると幸いです。

生活防衛資金はいくら必要か

生活防衛資金とは、「想定外の事態に備えて貯めておく生活資金」のことです。

生活防衛資金を準備することで生活に余裕が生まれ、安心して株式などで資産運用することもできます。

職業別：生活防衛資金の目安

職業別に必要な生活防衛資金の一例を示します。

• 公務員：生活費の半年～1年分
• 会社員：生活費の半年～1年分
• 自営業：生活費の1~2年分

公務員や会社員は毎月決まった額の給料が安定して入るため、生活防衛資金は自営業よりもやや少なめの半年～1年分が目安と言われています。

一方、収入のムラが大きい自営業者の場合は、1~2年分が目安と言われています。

子育て世代の場合

子育て世帯は、独身の場合よりも「突然の出費が発生する可能性」が大きくなります。

そのため、独身の場合よりも少し多めに生活防衛資金を確保することが望まれます。

• 公務員：生活費の1~2年分
• 会社員：生活費の1~2年分
• 自営業：生活費の2~3年分

生活防衛資金を貯める場所

生活防衛資金は「銀行口座」で貯蓄しておくのがオススメです。

「銀行口座」はお金をすぐに取り出すことができ、資産が無くなるリスクも極めて低いため最適です。

「財形貯蓄」（従業員が利用できる制度）は生活防衛資金の保管場所として使用することができますが、口座からお金を取り出すのに1~3ヵ月ほどかかることには注意が必要です。

「株式投資」などの金融商品は資産額の上下が激しく、生活防衛資金の保管場所としてはおすすめできません。

【経験談】安心できる生活防衛資金の目安

20代独身サラリーマンの私は、口座残高が100万円を超えた時点でお金の不安が一気に減り、それ以降は株式投資や財形貯蓄に多くの資金を回すようになりました。

毎月の生活費は10万円程だったので、ざっくり10ヵ月分の生活防衛資金を用意したことになります。

”100万円”は一つの大台で、ここをクリアすれば精神的な余裕がかなり生まれます。

「生活防衛資金をいくらにするか迷っている」方は、とりあえず100万円貯めてみるのもアリだと思います。

以上、生活防衛資金の目安について解説しました。

生活防衛資金は安心して生活を営むための土台となります。

どんな事態が発生しても生活が破綻しないためにも、生活防衛資金をしっかり貯めておきましょう。